Cサポからの情報提供


お知らせ

事業

2024.11.15

令和6年度新宿区消費者講座「第2回 親子向け・エシカル工作」の報告をアップしました。
消費者教育

2024.10.13

東京家政学院大学「消費者教育演習」に講師派遣をしたときの様子を動画でアップしました。(30秒程度)
消費者志向経営

2024.10.12

会員専用ページに令和6年度全国ネットワーク会議の動画を掲載しました。
事業

2024.09.12

山本正行氏による「キャッシュレス決済の基礎知識と最新情報」の報告書を掲載しました。
消費者志向経営

2024.08.13

「令和6年度消費者白書勉強会のご案内」を掲載しました。
消費者志向経営

2024.07.20

会員専用ページに個人情報保護勉強会(動画)を掲載しました!
事業

2024.07.05

令和6年度新宿区消費者講座のご案内を掲載しました。
消費者志向経営

2024.06.30

令和6年度全国ネットワーク会議のご案内を掲載しました。
事業

2024.06.18

キャッシュレス決済勉強会のご案内を掲載しました。
広報

2024.06.09

2024年度定時社員総会のお知らせを更新しました。
広報

2023.12.30

Cサポ4年のあゆみを更新しました。
広報

2023.09.01

第8次内閣府消費者委員会の委員に当センターの会長である東京家政学院大学現代生活学部教授 小野由美子 が選任されました。
消費者志向経営

2023.09.18

令和5年度全国ネットワーク会議を開催しました。報告書はこちらから。
事業

2023.07.15

新宿区「令和5年度新宿区消費者講座(全8回)」を受託しました。
広報

2023.03.01

会長の小野の取材記事が2023年3月1日発行のニッポン消費者新聞に掲載されました。
事業

2022.12.08

12月3日(土)に開催した全国ネットワーク会議の報告書を掲載しました。
事業

2022.12.03

【公開案内】全国ネットワーク会議を開催しました。
消費者教育

2022.05.27

「オンラインで学ぶ消費者教育教材(義務教育編)」が(公財)消費者教育支援センター主催 
消費者教育資料表彰2022で消費者庁長官賞を受賞!
福祉サービス第三者評価

2022.05.15

2021年に実施した福祉サービス第三者評価の実績をアップしました。
広報

2022.05.08

翔べ!ほっとエイジから(2022年4月にスタートした音声配信+noteのメディアミックス)のご案内です。
最初に取り上げたのは成年年齢引下げ問題。
消費者教育

2022.05.08

2021年に実施した講座実績をアップしました。
事業

2022.05.07

【会員及び教員向け】5月7日にCサポEEべんとう会(エネルギー勉強会&エシカル消費教材検討会)を開催します。
広報

2022.04.25

【出版物】理事の窪田が月刊エネルギーレビュー5月号に記事を寄稿しました。
消費者志向経営

2022.04.06

高校生の声を企業に届けることができました!

2021年度のお知らせ

2020年度までのお知らせ

報 告

消費者教育

2024.07.25

【市民向け】袖ケ浦市「消費者教室及び平川生活いきいき講座」に講師を派遣しました。
消費者教育

2024.07.19

【行政向け】国民生活センター「行政・相談員向け講師養成講座」に講師を派遣しました。
消費者教育

2024.07.05

【大学生向け】群馬県主催「令和6年度消費者教育公開授業」に講師を派遣しました。
消費者教育

2024.05.15

【大学生向け】東京家政学院大学「消費者教育演習」に講師を派遣した記事を掲載しました。
消費者教育

2024.05.15

【市民向け】松戸市に講師を派遣した記事を掲載しました。
消費者教育

2024.04.30

【小学校向け】横浜市立大曽根小学校に講師を派遣した記事を掲載しました。

2023年度の報告

2022年度の報告

2021年度の報告

2020年度までの報告

行政・団体等の情報提供


行政・団体等からのお知らせ

広報

2024.09.30

【ゆうちょ財団】「季刊 個人金融2024年夏号特集「学校における金融経済教育」会長の小野の記事が掲載されました。
「特別支援学校における金融教育」東京家政学院大学現代生活学部教授 小野 由美子
広報

2024.08.21

【国民生活センター】「国民生活9月号」を公表しました。「特集 なくならない高齢者への過量販売」
広報

2024.07.21

【国民生活センター】「国民生活8月号」を公表しました。「特集 ADRを考える」
広報

2024.07.21

【国民生活センター】「国民生活7月号」を公表しました。「特集 若者への金融経済教育を考える」

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